賃貸のトイレ故障はどこに連絡すればいい？費用負担や応急処置後の対処法

賃貸のトイレが故障したときにまずやること

賃貸のトイレが故障した場合は、被害を広げないために落ち着いて順番に対応することが重要です。

ここでは、応急処置から連絡先の確認まで、最初に取るべき行動を整理して解説します。

応急処置で被害を最小限に抑える

トイレが故障した場合は、まず被害が広がらないよう応急処置を行うことが最優先です。

特に水漏れや、水が止まらず流れ続ける症状は、放置すると床が濡れたり、階下の部屋へ水が漏れたりするおそれがあります。そのため、「直そう」とする前に、これ以上悪化させない行動を意識しましょう。

症状別の基本的な応急処置は以下の通りです。

症状	応急処置のポイント
水漏れ	・止水栓を閉めて水を止める ・床にタオルを敷く ・状況を写真に撮って残す
つまり	・ラバーカップ（すっぽん）で圧をかける ・無理に何度も流さない ・異物は押し込まない
ウォシュレットの不具合	・電源の抜き差しでリセット ・操作パネルの反応を確認
水がチョロチョロ流れ続ける	・タンク内の浮きの引っかかりを確認 ・改善しなければ止水栓を閉める

応急処置をする際は、以下の点に注意してください。

●水漏れの場合

止水栓を閉めるだけで、被害を大きく抑えられることがあります。止水栓はトイレの壁や床付近にあり、マイナスドライバーや手で回せるタイプが一般的です。

●つまりの場合

焦って何度も水を流すと、水があふれる原因になります。異物を無理に押し込むと、修理費用が高くなるおそれがあるため避けましょう。

●水が流れ続ける場合

タンク内で部品が引っかかっていることがあります。ふたを開けて確認し、改善しなければ止水栓を閉めて対応を待つのが無難です。

なお、これらの応急処置はあくまで一時的な対応です。

症状が改善しない場合や不安が残る場合は、それ以上触らず、管理会社や専門業者へ相談しましょう。

賃貸借契約書を確認する

応急処置後は、賃貸借契約書を確認します。

トイレを含む水回り設備の修理について、「誰が修理を手配し、費用を負担するのか」が記載されている場合が大半です。

特に確認したいポイントは以下の通りです。

のちの費用トラブルを防ぐために、事前に内容を把握しておきましょう。

管理会社または大家さんに連絡する

賃貸のトイレが故障した場合、最初の連絡先は管理会社が基本です。管理会社がない物件では、大家さんへ直接連絡します。

連絡時には、以下を簡潔に伝えると対応がスムーズになります。

連絡履歴が残るよう、電話だけでなくメールや問い合わせフォームを併用すると安心です。

賃貸のトイレの修理費用は誰が負担するのか

賃貸住宅では、トイレの故障原因によって修理費用を誰が負担するかが変わります。

経年劣化と自己過失の違いを理解しておくことで、不要な費用トラブルを避けやすくなります。

経年劣化や初期不良は管理会社・大家の負担が原則

賃貸住宅では、設備の経年劣化や初期不良による故障は、管理会社や大家さんの負担になるのが一般的です。

トイレは建物の付帯設備にあたるため、自然に起きた故障であれば入居者が修理費を負担するケースは多くありません。

具体的には、以下のような場合が該当します。

ただし、判断が分かれるケースもあるため、故障箇所の写真を残しておくのがおすすめです。管理会社への説明がしやすくなり、費用の負担やトラブル防止に役立ちます。

入居者の故意・過失による故障は自己負担

一方で、入居者の使い方が原因の故障は自己負担になる可能性があります。

代表的な例は以下の通りです。

これらの場合、修理費用だけでなく、状況によっては原状回復費用を請求されることもあります。

自己判断で修理を進める前に、必ず管理会社へ相談しましょう。

業者に依頼したときのトイレ修理の費用相場

トイレ修理の費用は、故障の内容や作業の範囲によって大きく異なります。

ここでは、業者に依頼した場合の修理費用と、あわせて確認したい諸経費の目安を紹介します。

トイレ修理費用の相場

トイレ修理の費用は、故障内容によって大きく異なります。

つまりや水漏れの場合、一般的な目安は以下の通りです。

●トイレつまり解消作業の費用目安

修理内容	費用相場
簡易作業	6,000円
専用器具を使った つまり取り作業	10,000円
つまり修理に伴う 便器の取り外し作業	30,000円
汚水桝（排水桝） 排水管の清掃	20,000円～40,000円

 

●水漏れ修理の費用目安

漏水修理内容	修理費用相場
パッキン交換・調整作業	5,000円～15,000円
止水栓交換	10,000円～25,000円
トイレタンク内部品交換	8,000円〜15,000円
トイレタンクの脱着・部品交換	15,000円〜30,000円
ウォシュレット修理・部品交換	15,000円〜25,000円
洋式便器交換	25,000円～50,000円

症状が軽いうちに対応すれば、費用も抑えやすくなります。

諸経費の相場

修理費用とは別に、以下のような諸経費がかかる場合があります。

諸経費	料金相場
基本料金	2,000円～4,000円
出張費	無料～4,000円
見積もり費用	無料～3,000円
時間外料金	3,000円～10,000円
処分費 ※部品交換の場合	3,000円〜10,000円

依頼する際は、見積もり時に内訳を確認しておくといいでしょう。

諸経費が無料のおすすめの業者は、こちらの記事で紹介しています。

賃貸のトイレ故障で保険は使える？

賃貸住宅でトイレが故障した場合、状況によっては保険を使って費用を補えることがあります。

ただし、トイレ本体の修理費が必ず補償されるわけではなく、水漏れなどが原因で他人に被害を与えた場合や、建物・家財に損害が出たケースが主な対象です。

ここでは、賃貸住宅で関係することの多い保険の種類と、使えるケース・使えないケースを整理して解説します。

借家人賠償責任保険が使えるケース

借家人賠償責任保険は、借りている部屋に損害を与えた場合の補償です。

トイレの水漏れが原因で、床や壁など建物側に被害が出た場合、修繕費の一部が補償されることがあります。

例えば、以下のようなケースが該当します。

ただし、経年劣化や自然故障のみが原因の場合は対象外になる点には注意が必要です。

個人賠償責任保険が使えるケース

個人賠償責任保険は、他人に損害を与えた場合の補償です。

トイレの水漏れによって階下の部屋に被害を与えてしまった場合、修理費や弁償費用が補償されることがあります。

この保険は、火災保険や自動車保険の特約として付いているケースも多いため、契約内容を一度確認しておくと安心です。

火災保険（水濡れ補償）が使えるケース

火災保険に水濡れ補償が付いている場合、自分の家財が水で損害を受けたときに補償されることがあります。

具体的には、以下のようなケースです。

なお、トイレ本体の修理費は対象外になることがほとんどです。

保険が使えない代表例

以下のような場合は、保険が使えないことが一般的です。

判断に迷う場合は、修理前に保険会社へ確認しておくとトラブルを防ぎやすくなります。

管理会社がなかなか動かないときの対処法

管理会社に連絡しても対応が進まない場合は、感情的に催促するのではなく、段階を踏んで対処することが重要です。

ここでは、記録の残し方や自己手配の判断、費用面の交渉など、現実的な対応策を整理して解説します。

ステップ1：記録を残しながら再度催促する

まずは、管理会社に「対応が必要な状況であること」を客観的に伝えることが大切です。

そのために、以下のような連絡や状況の記録をまとめておきましょう。

これらを整理したうえで、「いつから」「どのような不具合があり」「生活にどの程度支障が出ているか」を具体的に伝えます。

記録がそろっていると、管理会社側も状況を把握しやすく、対応を後回しにしづらくなるケースが多く見られます。

ステップ2：緊急修繕権を使って業者を自己手配する

夜間や休日で管理会社と連絡が取れず、トイレが使えない状態が続く場合は、やむを得ず業者を手配する判断が必要になることもあります。

これは、放置すると生活に大きな支障が出るような緊急時に限り、入居者が修理を手配しても正当と判断されることがある「緊急修繕権」と呼ばれる考え方に基づく対応です。

ただし、後から「勝手に業者を呼んだ」と判断されないよう、緊急性があったことを説明できる状態にしておくことが重要です。

特に、以下の点は必ず記録として残しておきましょう。

これらの材料がそろっていれば、自己判断による手配であっても、費用トラブルに発展するリスクを下げやすくなります。

ステップ3：ホテル代・家賃減額を請求する

トイレが長期間使えず、日常生活に大きな支障が出た場合は、ホテル代や家賃減額を相談できるケースもあります。

すべてのケースで認められるわけではありませんが、以下の条件に当てはまると交渉が進みやすくなります。

これらに該当する場合は、宿泊費の領収書や、これまでのやり取りの記録を添えて相談すると、話がスムーズに進むでしょう。

賃貸のトイレの故障でよくあるトラブル

賃貸のトイレが故障した際、判断を急いだことで思わぬトラブルに発展するケースは少なくありません。

ここでは、実際によくある事例を紹介しながら、事前に気を付けたいポイントを整理します。

勝手に業者を呼んで費用トラブルに発展した

管理会社へ連絡せずに業者を呼んだ場合、「修理費は自己負担」と判断されるケースがあります。

緊急性があったとしても、連絡履歴や状況説明がないと認められにくいため注意が必要です。

水漏れで階下へ被害が出た

水漏れを放置すると、階下の天井や家具に被害が及ぶことがあります。この場合、修理費だけでなく損害賠償の問題になることもあります。

異変に気づいた時点で止水し、すぐ連絡することが被害拡大を防ぐポイントです。

水道代が高額になった

水が流れ続ける状態に気づかず、翌月の水道代が高額になるケースもあります。

水道代については原則自己負担になることが多いため、チョロチョロ音や水量が異常に早く減る際には注意しましょう。

賃貸のトイレの故障は専門業者へ相談を

賃貸のトイレの故障は、「誰が払うのか」「どこまで自分で対応していいのか」が分かりにくいトラブルです。

このような場合は、管理会社への連絡を前提としつつ、状況に応じて専門業者へ相談することで早期解決につながるケースもあります。

水道局指定工事店の「水廻り修理サポートセンター」では、賃貸住宅のトイレトラブルにも対応しており、症状や状況を確認したうえで、適切な修理方法を案内しています。

対応エリア内であれば最短30分で駆け付け可能なため、急なトラブルでも安心です。

見積もりや出張費などの諸経費は無料なので、少しでも不安を感じた場合は、お早めにご相談ください。

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